業種別・業界別平均年収ランキング

1 総合商社 1,187万
2 テレビ・放送 976万
3 損害保険 896万
4 携帯電話 890万
5 ビール 885 万
6 石油 830万
7 電力 760万
8 清涼飲料水 748万
9 重電 745万
10 海運 743万

業界規模ランキング

業界規模(円)
1 総合商社 71兆0,025
2 家電 60兆7,099
3 小売 52兆5,702
4 自動車 52兆4,517
5 金融 47兆4,831
6 専門商社 39兆4,598
7 通信 26兆1,101
8 石油 25兆9,736
9 化学 24兆2,450
10 機械 22兆8,192

業界について調べる

各業界について、どんな仕事があるのか、どれだけのお給料があるのか、どんなお仕事があるのかを紹介! 気になる業界・職業について徹底的に調べてみてください。

金融業界

銀行・保険・証券など

MOK_ichimanensatu2mai500_R金融業界は文字通り金銭の融資を主として行っている業界のことをいいます。
この金融業界というのは他の業界に対して与える影響が強く、景気の動向を最も強く受けるのが特徴です。
景気が上がっている時にはインフレ対策として金利が高く設定され、下がっている時にはデフレ対策として低く設定される、というのが日本銀行の金融施策の通例であり、それに従って金融業界側の運営状況というものも変化してくるように出来ています。
金融業界に所属しているのは、銀行や証券会社、保険会社やリース会社などが代表的でしょう。

金融業界

医療・福祉業界

医師・看護師・薬剤師など
E146_cyoushinki500_R健康とQOL(クオリティー・オブ・ライフ=生活の質)を支えている公共性の高い業界となります。
少子高齢化の影響にともなって需要が拡大している業界であることが言えますので、今後も強い業界であり続けると言えるでしょう。。

ただ、特に介護職については待遇が厳しく、仕事内容に対して給与などが見合っていないとされることが多い場合もあるなど、課題も残る業界です。
看護業界は給与の方は釣り合っているものの、仕事自体の厳しさが他よりも抜きん出ており、離職率の高さから常に人が足りていないという状態が続いています。
私達の生活に直結している業界だけに、今後の動向にも注目を必要としているでしょう。

医療・福祉業界

建設業界

建築士・現場監督など
pp_kensetu500_R住宅やビル、オフィスなどの建設を行うのが主たる仕事だと言えるでしょう。
類する業界として不動産業界や不動産管理業界などがあり、密接な関係のもとで運営がなされています。

建設業界の現況は上向きです。
現政権において強い日本を目指す、という名目のもと多くの公共工事が行われる予定があることが大きく影響しています。
もう一つ、東日本大震災からの復興においても建設業界の力がなければ成し遂げる事ができないため、必須の力としての業界力が求められることになります。

建設業界

ITコンピュータ業界

SE・プログラマー・エンジニアなど
pp_notekey500_RIT革命という言葉が流行したのももう十年以上前ですが、現在においてITというのは日常的な生活に欠かせないものになりました。

パソコンやスマートフォンによってインターネット環境が誰の手にもあるような状態になっているからこそ、その発展というのはさらに進んでいくことが考えられるでしょう。
需要の高さゆえに厳しい業界でもあり、競合相手との戦いをしながらシェアを獲得する必要がある、という業界となっています。

ITコンピュータ業界

美容業界

アパレル・美容院・エステなど
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美容は女性を中心にして需要のある業界となっています。
現代にかぎらず、女性にとって美の追求というのは永遠のテーマであるとされることも多く、需要が下がることはほぼ考えられないでしょう。

技術の発展などによって出来ることも多くなってきているため、今後どのように発展していくのか注目が必要な業界となっています。
また、まだまだ数は少ないものの男性向けの美容というものもあり、そちらの市場拡大にも注目が集まっています。

美容業界

食品業界

食品開発・飲食経営など
PAK21_bistroQtableset500_Rどんな時代であっても食事というのはわれわれ人間の根幹をなしているものだといって相違ありません。
そうである以上、常に需要はあり続ける業界であると言えます。

ただ、TPPへの参加が取りざたれているなか、今後さらに安価な輸入食品が台頭してくることが考えられ、国産の食品業界というのはどのように太刀打ちするのか、検討が行われています。
量で戦うことは難しいことは明らかであるため、質をいかに生かすのか、ということが今後の食品業界における課題となるでしょう。

食品業界

サービス業界

ホテルマン・冠婚葬祭など
a1180_003623サービス業界といっても多岐にわたっており、一口には難しいでしょう。
例えば人材派遣業もサービス業界ですし、教育や警備、冠婚葬祭なども一種のサービス業ということになります。

第三次産業が現代日本で最も人数の多い業界となっていることから、サービス業界全体は今後も必要性が高いと言えるでしょう。
ただし、一つ一つの職種を見てみると、今後必要性が薄れてくるものも一部にはあるのではないか、ということは懸念されます。

サービス業界

レジャー業界

ツアーコンダクター・遊園地勤務など
FSC_kanransyatoaozora500_R休日にどう遊ぶのか、ということを追求するのがこのレジャー業界だといえるでしょう。
時代の変遷とともにレジャーの幅というのは拡大を見せており、その多様化のなかでどのように自分たちの会社が突出していくのか、ということがこの業界における課題になっています。

今後もこの風潮は続いていくであろうことが考えられます。
アウトドアに対してインドアの割合が増えている現代において、いかに魅力を魅せつけるのかが試されています。

レジャー業界